理学療法士は身体に障害がある人に、座る、立つ、歩くなどができるようにする医学的リハビリテーションの専門職です。
理学療法士のことをPTともいいます。「Physical Therapist」の略です。
Contents
適用する仕事
理学療法士の仕事は、身体に障害などの不自由が生じた人や、身体機能が低下してしまった高齢者などにリハビリテーションを行って、回復へのサポートをします。
これを理学療法と呼びます。
リハビリテーションは、医師の指示の下で行われます。
理学療法とは
理学療法には大きく分けると、運動療法と物理療法、動作訓練があります。
運動療法
身体の全体、または体の一部を動かして症状の軽減や機能の回復を目指す療法です。
歩行などの様々な動作に、不自由が生じてしまっている患者さんに対して歩行訓練などを行います。
物理療法
外部から刺激を物理的に施すことで、運動能力の回復や痛みの軽減を図るものです。
温熱や電気、赤外線などの刺激を使います。
動作訓練
寝返り、起きあがり、ベッド上の移動、座位、立ち上がりといった起居動作訓練や、車いすへの移乗動作、歩行といった移動動作訓練などを指します。
理学療法士の働く場所
理学療法士の働く場所には、次のようなところがあります。
病院
業務内容は、脳卒中などの病気や、怪我などで弊害が出てしまった身体機能をリハビリによって回復を目指すことです。
病院の中でも、整形外科やリハビリ科などのリハビリ室での勤務が多いです。
リハビリテーション専門病院も存在します。
クリニック
理学療法士が働かれているクリニックは、整形外科が多いです。
他に需要があるのが、循環器内科、脳神経外科、小児クリニックなどです。
そういったところでもリハビリの需要があります。
リハビリテーションセンター
こちらはリハビリを包括的に提供しているところです。
- 医学的リハビリでは、患者の在宅復帰や社会復帰を目指して、そのための身体機能の回復を進めます。
- 社会的リハビリでは、生活に戻る準備をします。
- 職業的リハビリでは、仕事に戻ることを目指します。
介護老人保健施設
介護老人保健施設は、介護保険の施設サービスです。
要介護認定を受けた方などに対して、主に在宅復帰を目指してリハビリをします。
ケアマネージャーや介護職の方と連携をしながら、入所者と向き合うことが求められます。
入所者だけでなく、通所リハビリや訪問リハビリを行なっているところもあります。
福祉施設
・身体障がい者福祉施設
障がいを抱えている方に対して、医学的や社会的なリハビリを行います。
他に、集団での体操の指導や、レクリエーション、行事の企画や運営なども幅広く行っています。
・児童福祉施設
医師や児童福祉員、対象となる子どもの家族と連携をして、障がいを抱えている子どもにリハビリを提供するのが児童福祉施設です。
子どもへのリハビリは、身体機能の回復を目指すだけでなく、子どもとの信頼関係を築いて、意欲を失わないように、リハビリの内容や接し方にも配慮することが求められます。
保健所・行政機関
保健所では、基本的なリハビリの提供だけでなく、リハビリ教室を主催したり、指導を行ったりすることもあります。
行政機関には、介護福祉課、健康企画課、福祉政策課、自立支援課などがあるので、そういったところで働くことも考えることができます。
事業の企画立案や、予算策定といった幅広い役割を担うことが求められます。
スポーツ・フィットネス施設
フィットネスジムや、プロのスポーツチームで働かれている理学療法士の方も居られます。
フィットネスジムでは、トレーニングの指導やアドバイスをします。
スポーツチームでトレーナーとしての勤務をするのであれば、その競技の専門的なスポーツ知識も必要です。
一般企業
一般企業の専門職として、理学療法士を求めている場合もあります。
例えば、製造系企業での工場で働く従業員の不調の予防やケア、ハウスメーカーでの住環境整備の助言やバリアフリー住宅の営業などです。
ですが、求人数は非常に少ないです。
専門学校・大学
理学療法士養成校の教員としても、求められるところもあります。
講義・実習で指導をしたり、就職活動や理学療法士の国家試験受験の手助けをします。
教員となるには、理学療法に関する5年以上の業務経験が必須となります。
他にも、専任教員養成講習会を修了しているか、大学や大学院で教育学に関する科目を4単位以上修めている条件がつきました。
おおよその年収とキャリアパス
令和4年の厚生労働省のデータですが、年代別の年収は次の通りです。
20歳から24歳：335.4万円
25歳から29歳：392.2万円
30歳から34歳：421.5万円
35歳から39歳：455.0万円
40歳から44歳：497.3万円
45歳から49歳：517.5万円
50歳から54歳：514.6万円
55歳から59歳：570.1万円
60歳から64歳：462.4万円
65歳から69歳：467.3万円
理学療法士の場合は、あまり役職はありません。
あるとしても、主任、課長、部長くらいといわれています。
認可団体
理学療法士は、厚生労働大臣が認定する国家資格です。
受験条件
理学療法士の受験資格があるのは、理学療法士養成施設で、3年以上理学療法士として必要な知識と技能を学んだ者です。
理学療法士養成施設には、専門学校、短期大学、大学があります。
あるいは、もし、作業療法士の国家資格を取得している場合は、養成施設で2年学ぶことで受験資格を得ることができます。
合格率
第58回（2023年実施）：合格率87.4％：新卒者の合格率は94.9%でした。
第57回（2022年実施）：合格率79.6％：新卒者の合格率は88.1%でした。
第56回（2021年実施）：合格率79.0％：新卒者の合格率は86.4%でした。
第55回（2020年実施）：合格率86.4％：新卒者の合格率は93.2%でした。
第54回（2019年実施）：合格率85.8％：新卒者の合格率は92.8%でした。
1年当たりの試験実施回数
試験は1年に1回です。2月の下旬に行われています。
合格発表は3月下旬です。
筆記試験の試験地は、北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、香川県、福岡県、沖縄県です。
口述試験及び実技試験の試験地は、東京都です。
試験科目
試験科目は、一般問題と実地問題にわかれています。どちらもマークシートの試験です。
一般問題も実地問題も、5つの選択肢から1つまたは2つの解答を選びます。
一般問題
一般問題の出題は、主に「解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要及び理学療法」からです。
時事的なことを扱った問題が出ることもあるので、医療関係のニュースは気にかけておいたほうがいいです。
実地問題
実地問題の出題は、主に「運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要及び理学療法」からです。
リハビリ現場で考えられる具体的な状況から、自分で考えて答える問題が出題されています。
イラスト、図表や写真を見て解答する問題が多いです。
採点方式と合格基準
採点方式はマークシート方式なので正誤判定です。
2021年から2023年の、第56回試験から第58回試験の合格基準は次の通りでした。
第58回
総得点167点以上（278点満点中）：得点率60.0％
かつ実地問題43点以上（120点満点中）：得点率35.8％
第57回
総得点164点以上（272点満点中）：得点率60.3%
かつ実地問題40点以上（114点満点中）：得点率35.1%
第56回
総得点165点以上（275点満点中）：得点率60.0%
かつ実地問題41点以上（117点満点中）：得点率35.0%
取得に必要な勉強などの費用
受験条件となる学校の費用を、学校別にすると次のようになります。
国立大学
4年間の学費合計は、2,425,200円です。
国立大学ですと学費を抑えられますが、入学するのに難易度が高いです。
公立大学
公立大学は、国立大学と同じ授業料を設定していることが多いです。
入学者がその大学のある都道府県や市区町村の出身の場合は、入学金が安くなる場合があります。
一般的な4年間の学費の合計は、2,544,662円です。
公立大学も学費を抑えられますが、難易度が高いです。
私立大学
私立大学の学費は、大学によって違います。たいていの場合は、国公立の大学よりも学費は高くなります。
おおまかな4年間の学費の合計は、600万円を超えるほどになります。
専門学校
専門学校には、3年制と4年制があります。それぞれ昼間、夜間があります。
学費の総額はおおまかに次のようになります。
3年制（昼間）：総額およそ400万円
3年制（夜間）：総額およそ300万円
4年制（昼間）：総額およそ600万円
4年制（夜間）：総額およそ300万円
受験料
受験料は10,100円です。
受験申込方法
受験する際には、必要な書類を「理学療法士国家試験運営本部事務所」まで郵送するか、「理学療法士国家試験運営臨時事務所」へ持参します。
ランスタッドとは、人材派遣、人材紹介、再就職支援、採用代行などを行う総合人材サービス企業です。
受験の申し込みに必要な書類は、次の通りです。
受験願書
受験願書は、理学療法士国家試験運営本部事務所や臨時事務所に請求するのが一般的です。
氏名は、戸籍に記載されているものでなければなりません。
中長期在留者は、在留カードか住民票、特別永住者は特別永住者証明書か住民票、短期在留者は旅券やそのほか身分を証明する書類に記載されている文字を使用してください。
また、次のような筆記試験以外の別試験方法や、併用する試験方法を希望する場合は、受験願書の右上に該当する希望を朱書きが必要です。
受験料は収入印紙で、受験願書へ貼り付けます。
写真、写真台紙
縦6cm×横4cmで、出願前の6ヶ月以内に撮影した写真を写真用台紙に貼り付けます。
貼り付ける前に、写真の裏面に自分の氏名と撮影月日の記入が必要です。
このときに、写真台紙にも必要事項を記入します。
提出する写真は、在籍している養成施設、または卒業の養成施設、または理学療法士国家試験運営本部事務所や臨時事務所により、受験者本人と相違ないかの確認を受ける必要があります。
返信用封筒
封筒の表面に、宛先の郵便番号と住所を記します。
返信時に書留で郵送できるように、切手529円を貼り付けて、書面の記載も必要です。
切手529円とは、定額郵便代金94円と一般書留代金435円を合わせた額です。
就業証明書や卒業証明書
指定された学校の修業証明書か卒業証明書、または見込証明書が必要となります。
見込証明書の場合、決められた日付までに修業証明書や卒業証明書を提出しなければなりません。
日本でない理学療法の学校や養成施設を卒業している方の場合は、理学療法士国家試験受験資格認定書も必要です。
まとめ
今回はPTとも呼ばれる、理学療法士についてでした。
こちらは体の機能が落ちてしまった人への、リハビリテーションをする仕事です。
運動療法、物理療法、動作訓練などを行います。
試験は、一般問題も実地問題もマークシートの試験になっています。
受験条件は理学療法士養成施設で3年以上学んだ者です。
作業療法士の国家資格取得者の場合は、養成施設で2年学ばなければいけません。
口述試験及び実技試験の試験地は東京都なので、取得が少し困難な方もいるかもしれません。
関連する記事はこちら
柔道整復師試験について
〇点字試験希望
〇読み上げ希望、または点字試験と読み上げ希望